​がん保険がいらないと言われる理由は？

必要性や医療保険との違いを解説

​がん保険を検討している人の中で「がん保険は必要ない」という意見を見聞きした人もいるのではないでしょうか。しかし、個人のライフステージや貯蓄などの状況を無視してがん保険を不要と判断することは、必ずしも正しいとはいえないでしょう。

ここでは、がん保険の必要性について解説します。ライフステージに応じた考え方も紹介するので、がん保険の必要性に疑問を感じる人や加入検討中の人は確認していきましょう。

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​医療保険では幅広い病気やケガを保障対象とするのに対して、がん保険は保障対象をがんのみに絞って手厚く保障するものです。

がん保険の場合、その他の病気やケガで入院・手術をしても保障されませんが、がん入院には日数に応じた入院給付金が、がん診断給付金があるがん保険ではがん診断時に50万円、100万円、200万円といった金額の診断給付金を受け取れるものが多くあります。その他、抗がん剤治療や通院治療、乳房再建などの保障がついているがん保険も選択できます。

幅広い病気やケガに備えたいのか、がんだけに絞って手厚く備えたいのかによって使い分けましょう。

​がんの保障を付けるには、がん保険に加入する以外にも、医療保険に特約として付ける「がん特約」という選択肢があります。

がん保険は単体で加入するため、さまざまながん保険の中から保障内容や保険料を比較検討して選ぶことが可能です。がんに特化して、高額ながん診断給付金や抗がん剤治療・先進医療など手厚い保障を備えたい人や、保険料をできるだけ抑えたい人も含め、希望に合わせて選びやすくなっています。

がん特約は医療保険の特約として用意されている中から選ぶため、保障の選択肢は限定されています。一つの医療保険で幅広い保障を備えたい人や、保険料を抑えるために、最低限のがん保障を主契約に付け足したい人に向いているでしょう。

なお、医療保険にがん特約を付けている人が別のがん保険にも加入すると、保障が重複します。新たながん保険に加入する場合は両者の内容を十分確認し、必要に応じて医療保険のがん特約を外すことも検討しましょう。

​国立がん研究センター がん情報サービスの「最新がん統計」2021年のデータによると、日本人が一生のうちにがんと診断される確率は男性が63.3％、女性が50.8％となっています。

続いて、がん研究振興財団の「がんの統計2025」より累積がん罹患率を調べると、男女共に、年齢を重ねるほどがんの罹患率が上昇していることが分かります。

​（引用：国立研究開発法人国立がん研究センター「公益財団法人がん研究振興財団｜がんの統計2025_図表編」p. 34）

年齢が若い間は女性のがんの罹患率が高い傾向にありますが、年齢が上がると男性の罹患率が高くなっています。

同じくがん情報サービスの「最新がん統計」によると、2021年に新たに診断されたがんは988,900例（男性555,918例、女性432,982例）となっています。

​がんの治療には、さまざまな費用が発生します。診察費や手術費などは公的医療保険の対象になりますが、通院・入院時の交通費、差額ベッド代などは自己負担です。さらに、がんの治療で先進医療を利用した場合には、高額な治療費がかかります。先進医療にかかる技術料は公的医療保険の対象外であるため、全額自己負担になります。

がん治療のために仕事を所定の日数休んだ場合には、会社員や公務員であれば健康保険から給料の3分の2程度の傷病手当金を受け取れますが、それでも収入が減少することには変わりません。収入が減少した中で、医療費を負担し続けることは大きな負担となるでしょう。

がん治療に専念するためにも、がん保険で経済的な備えをしておくことを考えてみましょう。

​がんの罹患率は年齢と共に上昇し、特に40代後半から急激に高まるというデータがあります。20代・30代のがん保険加入率はそれほど高くありませんが、子宮頸がんの罹患率は20代から上昇、乳がんの罹患率は30代から上昇する傾向です。

こうした理由もあり、男女の年代別がん罹患率を比較すると、50代前半までは女性の方が高くなっていますが、年齢が上がるにつれて男女共に罹患率が高まり、50代後半からは男性の方が上回ります。

がん保険の保険料は年齢が上がるにつれて上昇します。がんになってからではがん保険に加入できなくなることを考えると、あまり後回しにせず、必要性に気が付いた時、保険料負担が重くなる前に加入を検討すると良いでしょう。

参考：国立研究開発法人国立がん研究センター がん情報サービス「がん種別統計情報」
がん対策推進企業アクション事務局「がんの動向」

​（引用：国立研究開発法人国立がん研究センター がん情報サービス「最新がん統計」）

部位別のリスクはこのようになっていますが、がんの発症部位によって治療法や入院期間は異なり、負担する医療費にも差が生まれます。身体における具体的なリスクを把握した上で、保障内容を見直し、早期発見のために定期的な検査を受けることが推奨されます。

​国立がん研究センターの「最新がん統計」では、生涯においてがんで死亡する確率は男性24.7%、女性17.2%とされており、部位によっても死亡率は異なります。

同統計内で見られる「部位別のがん死亡率」から、上位5つの疾病を以下のように表にまとめました。（）内の割合は、1年間に人口10万人当たり何人死亡するかを表しています。

​「毎月保険料を払っても、がんにかからなければ支払った保険料が無駄になる」のを理由に、がん保険に入ることを迷う人もいるでしょう。

ただ、これはがん保険に限ったことではありません。例えば、火災保険に入っても火事にならなければ火災保険金は受け取れません。保険とはこのように、もしもの場合に想定される大きな経済的ダメージに対して備えるものです。

がん保険でがんに備えることは、がん治療という経済的な損失に備える意味があります。がんによる金銭的なリスクを抑えたいと考える人にとっては、がん保険は十分検討に値する保険といえるでしょう。

​「高額療養費制度があるから、がん保険は不要」と考える人もいます。確かに、がん治療が公的医療保険の対象範囲にとどまる場合、1ヶ月当たりの自己負担は高額療養費制度の自己負担限度額の範囲に収まるため、そこまで大きな負担にならないという考え方もあるでしょう。

しかし、治療の種類や本人の体調によっては、大部屋ではなく個室や少人数部屋を利用することも考えられます。入院期間が長期化すれば、食費の自己負担や着替え代の負担だけでも金額がかさみます。

健康保険の対象外となる先進医療を受ける場合、技術料は3割負担ではなく全額自己負担になり、通院にかかる交通費に関しても、全て自己負担で賄わなければなりません。仕事を休む場合は収入も減少するでしょう。がん保険があれば、こうした多くの出費に備えられます。

​既に十分な貯金がある人の中には「がんの治療費は貯金でまかなえば良い」と考える人がいます。確かに、十分な貯金があればそれは理にかなっているでしょう。ただし、いくら貯金があってもがん治療が長引いたことで、想定以上の出費になり後から悔やまれるようなケースは少なくありません。

逆に、家計の管理が苦手、収入が不安定で貯蓄が積みあがっていない場合にはどうでしょうか。わずかな貯金しかない人が治療費で貯金が底をついてしまうと、それは大きなリスクとなります。貯金が苦手という人こそ、がん保険を検討する余地があるでしょう。

​「がん保険に加入していたのに、給付金を受け取れなかった」という話を聞いたことがある人がいるかもしれません。がん保険に加入していても、契約条件や診断内容によって給付金が支払われない場合があります。

例えば、がん保険の保障の一つに、がんと診断された時に受け取れる「がん診断給付金」があります。保険商品によっては、上皮内新生物についてはがん診断給付金の対象外とする場合や、そもそもがん診断給付金が無く、がん入院給付金や手術給付金のみの場合もあるでしょう。

既に加入しているがん保険がある人も、これから加入を検討している人も、受け取れる給付金の種類や支払い条件をよく確認しましょう。

​がん保険は「がん専用」の保険であるため、他の病気やケガは保障の対象外となります。例えば、3大疾病保険であれば、がんだけでなく心疾患や脳血管疾患も保障対象になりますが、保障する疾病が増えるため、その分保険料が上がるものと思っておきましょう。

がんを含め幅広い病気に備えたい場合には、がん保険と医療保険の両方を組み合わせることも検討すると良いでしょう。両方加入することでがん治療の選択肢が増え、手厚く備えられます。ただし、保障内容が重複することで不要な保険料を支払うことにならないよう、事前に十分な試算・検討が必須です。

​多くのがん保険では、加入から90日間程度を「免責期間」としており、この期間中にがんと診断されても保険金や給付金は支払わないものとされます。

免責期間を設定している理由は、加入者のモラルリスクを防ぎ、公平性を保つためです。もしも体調に異変を感じて自覚症状がある人が、不調を隠してがん保険に加入できた場合、加入直後から多額の給付金の支払いが発生することになります。

もしもこれを認めたら、保険の維持が困難になり、それにより他の加入者の保険料を上げざるを得なくなるでしょう。免責期間はこのように、がん保険の公平性を維持するために必要な制度です。

​がん保険に加入しているからといって、無条件で全てのがんが給付対象となるわけではありません。保障対象外となるケースについて知っておきましょう。

例えば、上皮内新生物（上皮内がん）は、がん細胞が粘膜の表面である上皮の内側にとどまっている状態です。転移の心配がほとんどないため、保険会社によっては保障対象外、もしくは給付金額を減額しています。

この他、皮膚の悪性黒色腫以外の皮膚がん（非常に早期の皮膚がん）や、子宮頸部異形成など、がん（悪性新生物）の定義から外れる特定の疾患が、保障の対象外となることがあるため、検討の際は約款や商品パンフレットを念入りに確認しましょう。

​がんで入院や手術を受けた場合、医療保険に加入していれば、他の疾病と同様に入院給付金や手術給付金を受け取ることができます。さらに、医療保険に先進医療特約を付けていれば、がんで先進医療を受ける場合にも、先進医療の技術料相当額の保障を受けられます。

医療保険に加入している人の中には、医療保険にがん特約を付加している人もいるでしょう。その場合、保障のサイズや内容が十分かどうかは確認する必要がありますが、特約によりがん診断給付金やがん入院給付金などを受けられることがあります。

医療保険に加入している人が、新たにがん保険にも加入する場合には、保障の重複や費用対効果を冷静に判断しましょう。

​がんの罹患率は年齢と共に上昇しますが、特に50代後半から顕著に増加します。50代は家庭や仕事において責任が大きくなりやすい年代であり、長年の生活習慣の影響も重なって病気が表面化しやすいとも考えられます。

また、住宅ローンや教育費など、支出が多くなりやすい年代です。がんの治療が始まると、収入が減少する中で医療費を負担することになり、ますます家計が圧迫されます。がんの罹患率が上昇する50代が近くなったら、がん保険による経済的な備えについても考えてみるのも良いでしょう。

​がんの治療法は、がんになった部位やステージ、状況によって異なります。がんの治療には、手術や抗がん剤治療、放射線治療などがありますが、どれか一つの場合もあれば、複数の方法を組み合わせる場合もあります。

入院も1回で終わるとは限らず、退院後に通院治療を続けた後に再入院となることもあるでしょう。場合によっては、高額な治療費がかかる先進医療や自由診療を選択することも考えられます。

がんの治療に掛かる期間や費用は、その時にならないと分かりません。がん治療が長期化して、高額な費用がかかることになっても治療に専念するためには、保障を整えておくことが有効です。

​がん保険に加入していることは精神的な安心材料につながります。「もしもの場合に備えている」という安心感ががん検診の受診につながれば、早期発見、早期治療をしやすくなるでしょう。

そして、もしがんが発見された場合には、保険からがん治療の初期にがん診断給付金を受け取れるため、本人と家族にとって支払いに対する心配を減らせます。

​以前は「治らない病気」というイメージが強かったがんですが、がん検診が普及して早期発見、早期治療がしやすくなり、がん治療の選択肢も増えています。

がん保険には、さまざまな選択肢があります。例えば主契約として「がん診断給付金」「がん入院給付金」「がん手術給付金」があるタイプのがん保険でも、給付金の支払い金額や支払い回数、給付条件はさまざまです。

さらに、特約として必要な保障を上乗せすることで、無数の組み合わせが可能になります。保障内容と保険料のバランスを考えて選択しましょう。

​がん保険は誰にとっても身近な存在ですが、そんな中でも、特にがん保険の加入を検討してほしいのは、このような人です。

●   経済的な不安が大きい人

十分な貯蓄が無く、医療費や生活費を貯蓄でまかなうことが難しい場合には、がんの治療が始まると家計が一気に逼迫する恐れがあります。がん診断給付金や通院給付金などで経済的備えを確保できるがん保険は、そうした不安を軽減する手段になります。

●   個人事業主（フリーランス）

​個人事業主が加入する国民健康保険には、原則として傷病手当制度がありません。そのため、療養のために仕事を休むことが収入の減少につながります。また、会社と業務委託契約を結ぶ個人事業主は、業務ができないことを理由に契約を解除されるリスクもあります。仕事を休んだ時のリスクが高い人は、加入を検討してみましょう。

●   先進医療を希望する人

がんの治療法の一つである先進医療は、公的健康保険が適用されません。これは、高額な医療機器や特殊な治療法を用いるため、自己負担額が100万円を超えることも珍しくありません。特に、陽子線治療や重粒子線治療を選択したいと考えている人は、がん保険にがん先進医療特約を付けておくと、金銭的な理由でがん治療の選択肢を諦めずに済みます。

​生命保険文化センターの2022年の調査によると、がん保険・がん特約の加入率は39.1%です。がん保険の加入率は40代が最も高く、男性が46.4%、女性が50.6%となっています。

参考：生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」

​20代はそれ以上の年代に比べるとがん罹患率は低く、がん保険の加入率も男性14.0%、女性21.9%とそれほど高くありません。ただし、女性は子宮頸がんのリスクが上がり始める年代です。

若いうちは預貯金が少ないこともあり、療養で働けないことが大きなリスクとなります。がん保険は若いうちに加入すると契約時の保険料が比較的手頃になる傾向があるため、早めに加入を検討しても良いでしょう。

参考：生命保険文化センター「2022（令和4）年度生活保障に関する調査」

​日本人が一生のうち「がん」と診断される確率は男性が63.3％、女性が50.8％というデータがあるように、がんは誰にとっても身近な病気です。がんの罹患率は年齢が上がるにつれて上昇傾向にあり、50代からは特に罹患率が上がります。しかし、がんに罹ってからではがん保険に入れないことを知っておきましょう。

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