​がん保険に入っておけばよかったと後悔しないために。

必要性を徹底解説

​がんにかかった時やがん治療のための入院時に給付金が受け取れるのが「がん保険」です。しかし中には「十分な貯蓄があるから、がん保険はいらない」「がんに特化した保険に入る必要があるのか」という声もあるようです。

そこで、本稿では最新のがん統計や治療費のデータを交えながらがん保険の必要性について詳しく解説します。あなたの状況に照らし合わせながら、後悔しない選択を考えるきっかけにして下さい。

​がん保険に加入していない人が強く後悔するのが「治療費の負担が予想をはるかに超えた」という点です。

がん治療は高額療養費制度によって自己負担額が抑えられる部分もありますが、制度の対象外となる費用も少なくありません。治療が長期化すると自己負担が何度も発生します。

さらに、入院や通院に伴う交通費、食事代、差額ベッド代といった費用は全額自己負担です。こうした費用が積み重なると、貯蓄を切り崩さざるを得なくなり、家計に大きな影響をおよぼしてしまいます。

また、「希望していた治療を選べなかった」という後悔もよく聞かれます。先進医療は公的保険が適用されず、治療費が数百万円単位におよぶこともあります。できるだけ身体に負担の少ない治療を選びたい、再発リスクを少しでも減らしたいと考えても、費用の問題で諦める人が非常に多いのです。

​がん保険の必要性を強く感じる人やケースの特徴を確認してみましょう。

・貯蓄が十分ではない人

まとまった治療費をすぐに用意できないと、治療の選択肢が狭まる可能性があります。特に、教育費・住宅ローン返済が重なる子育て世代は、貯蓄に手をつけにくく、治療費の捻出が大きな負担になることが多いです。

・主たる生計者ががんになるケース

がんになっても「収入が途切れたら家族が困る」と無理に働き続け、体調が悪化してしまうことがあります。フリーランスや自営業の人は、働けない期間の収入減が家計に直接影響するため、より深刻です。

​国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」（全国がん登録）2021年データによると、一生涯でがんと診断される確率は男性が63.3%、女性が50.8%です。男女とも一生涯では2人に1人ががんになるリスクがあるという結果が出ています。

出典）国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」（全国がん登録）

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出典）がん研究振興財団「がんの統計　2025」年齢階級別罹患リスク　P34

また、男女のがん罹患率を比べてみると、10代後半から60代までは女性の方ががんの罹患率が高い傾向にあり、70代は男性の方ががんの罹患率が上回ります。

​国立がん研究センターがん情報サービス「がん統計」（全国がん登録）2021年データによると、部位別のがん罹患数の順位（1年間に人口10万人当たり何例がんと診断されるか）は以下のようになっています。

【男性】

​がんは早期発見・早期治療によって治療成績が大きく変わります。ステージⅠなら数年後の生存率が90％を超えるがんも珍しくありません。しかし、ステージⅢやⅣになると治療方法が限られ、副作用の強い治療を長期間続ける必要が出てきます。

なお、がんの治療方法として有名な抗がん剤治療は1年以上におよぶことがあり、その間の通院費、休業による収入減、生活面のサポートなど、医療費とは別の負担が生じる可能性もあります。経済的な備えはどのステージでも重要です。

​休職期間中は収入が減少します。会社員の場合、病気やケガの療養で仕事を休んでいる期間は、傷病手当金が支給されます。入院中に限らず会社からの給与が出ない場合の傷病手当金は、直前12ヶ月の標準報酬月額の3分の2になります。

自営業者などの場合には傷病手当金がないため、働けなければ収入が無くなることになります。療養期間中の収入減少に、あらかじめ備えておく必要があります。

なお、厚生労働省では治療と仕事の両立支援に取り組み、患者に対しても企業に対しても治療をしながら働き続けられるようにさまざまな情報提供を行っています。治療にはお金がかかりますし、働き続けることは生きがいにもつながりますから、勤務先と調整しながら働ける工夫もしていきましょう。

それでも、通院のためや副作用が原因で仕事を休むことも考えられますし、時短勤務や、身体に負担の少ない仕事に転職をする可能性もあります。経済的な備えがあれば、選択の幅が広がります。がん治療にはどの程度の費用がかかるかを確認してみましょう。

​がんの標準治療には、手術、放射線治療、抗がん剤治療があります。がんになった場所やその進行具合などによっても、どの治療を選択するかは異なります。また、複数の治療方法を組み合わせたり、同じ治療を繰り返したりすることもあるため、かかる費用は一概にはいえません。

参考までに、国立がん研究センター中央病院のデータより、肺がんの手術にかかった費用をご紹介します。*

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・術式「区域切除」平均入院日数：7日

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・術式「部分切除（楔状切除）」平均入院日数：7日

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*なお、こちらの費用は一般的な金額です。高額医療費制度の利用をご検討の方は、ご加入中の公的医療保険（健康保険組合・協会けんぽ・国民健康保険・後期高齢者医療制度）の窓口までお問い合わせください。

**公的医療保険が適用されない差額ベッド代や食事代などは含まれていません。

1ヶ月の自己負担額が高額療養費を上回った場合には、後日差額が払い戻されます。または、事前に加入している健康保険組合へ「限度額適用認定証」の発行を申請し、医療機関の窓口で提示する場合、またはマイナ保険証を利用する場合のいずれにおいても、自己負担限度額を超える支払いは窓口で発生しません。

 
出典：国立がん研究センター中央病院 「肺がん手術の費用について」

出典：国立がん研究センターがん情報サービス「がんとお金」

​治療費以外のコストも忘れてはなりません。個室や少人数部屋に入院する場合には差額ベッド代がかかります。その他、食費は一般の人の場合1食当たり510円の自己負担があります。入院日数が長くなると食費額も大きな負担となります。また、入院中は着替えが必要になります。パジャマなどの洗い替えを複数枚用意しておくか、着替えをレンタルすることになるため、その分の費用がかかります。

家事や子育てをしている人が入院する場合には、家事代行サービスやベビーシッターを利用するか、外食やクリーニングの頻度が増えるなどして生活費がかさむ場合もあるでしょう。体への負担を考えると、退院後もしばらくはこうしたサービスの利用が続く可能性も考えておき、費用を見積もっておきましょう。

​先進医療の代表的な治療として知られる陽子線治療の治療費は平均で約278万円程度です。

また、重粒子線治療はさらに高度な技術を用いるため、費用は陽子線より高い傾向にあります。治療費は平均で約319万円程度です。

参照）厚生労働省【先進医療A】「令和７年６月30日時点における先進医療に係る費用」

​高額になりがちな先進治療に対して、先進医療特約は非常に有効です。先進医療特約は先進医療にかかる技術料を全額カバーする場合が多く、数百万円単位の費用を自己負担せずに治療を受けることができます。

先進医療を希望していない人でも、いざという時に金銭的な理由で治療を諦めることがないよう、加入しておく価値は大きいといえます。

​高額療養費制度では、1ヶ月（1日～当月末日）に支払う医療費の自己負担額に上限が設けられています。そのため、「いざとなったら高額療養費制度があるから安心」と考える方も少なくありません。

しかし、実際のところ、この制度だけでがん治療に伴う負担を全てカバーできるわけではありません。

まず押さえておきたいのが「上限額は一律ではない」という点です。自己負担の上限は世帯の所得水準によって変わり、収入が高いほど上限も高くなります。

また、高額療養費制度は1ヶ月ごとに医療費が計算されます。がん治療は、入院・手術・通院が複数月にまたがって行われることが珍しくありません。例えば、月末に入院し、翌月に退院した場合、医療費は2ヶ月分に分けて計算されます。治療のタイミングで負担額が変わってしまう可能性もあるため注意しましょう。

さらに高額療養費制度の対象外の費用も多くあります。例えば、差額ベッド代、入院中の食事代、日用品の購入費用、付き添い家族の交通費や宿泊費などは、制度の対象外です。

がん治療が長期におよぶと、公的保険対象外の費用が家計の負担になることも少なくありません。さらに、陽子線治療などの先進医療はそもそも公的保険の適用外であるため、高額療養費制度の枠組みからも外れてしまいます。

高額療養費制度は頼りになる制度ですが、医療費の心配は不要と言い切れるものではありません。公的制度の仕組みと限界を理解し、「制度ではカバーしきれない部分をどう補うか」を考えておくことが重要です。

​がん治療に直面したとき、多くの人が最初に気にするのは「治療費を払えるかどうか」です。しかし、実際に負担が重いのは、医療費だけではありません。長期にわたる通院、仕事を休むことによる収入減、家族の生活スタイルの変化など、「生活全体」に影響がおよびます。公的制度では埋めきれない部分を補うのががん保険です。

公的制度は、あくまでも医療費の備えです。それ以外の準備、例えば「生活レベルを急激に落とさずに治療を続けたい」「家族に負担をかけず、できるだけ希望に沿った治療を選びたい」という場合は、がん保険での備えを検討しましょう。

​既に医療保険に加入している人の中には、「入院保障も手術保障もあるから、がん保険までは必要ないのでは？」と考える人も少なくありません。しかし、がんの病気の特徴を踏まえると、医療保険だけでは足りない場面がいくつもあります。

まず覚えておきたいのが、がん治療が長期間になりやすいという点です。手術だけでなく、抗がん剤治療や放射線治療、ホルモン療法などが数ヶ月〜数年に渡って続くことがあります。この場合、短期間の入院後、外来での通院治療になるケースも少なくありません。しかし、医療保険は主に「入院1日につき1万円」という形式です。通院中心の治療では必要な保障が足りない可能性があります。

なお、がん保険であれば「がんと診断された時点」で支払われる一時金や、がん治療に特化した通院給付、抗がん剤治療給付、放射線治療給付など、がん治療で必要な費用を補うことができます。

医療保険とがん保険は役割が異なるものです。「医療保険＋がん保険」で備えるべきか一度じっくり考えてみましょう。

​がん保険の一時金・入院給付金の役割は以下の通りです。

・がん診断給付金

がんと診断されたときに、50万円、100万円、150万円など、まとまった一時金が支払われます。がんの治療には手術や放射線治療、抗がん剤治療などがあり、どの治療法を選択するかによって入院日数や手術の有無などは異なります。

がんと診断された段階ではどの治療を選択するか分かりませんが、診断を受けた段階でまとまった金額が支給されることで、どの治療法を選んだ場合にも対応しやすくなります。

・がん入院給付金

がんで入院した場合に入院日数に応じた給付金が支払われます。通常の医療保険では、1入院辺り60日や120日などの上限日数が決まっていますが、がん保険の場合には日数無制限となっているため、長期入院にも対応しやすくなっています。

​先進医療特約の範囲は広く、技術料が全額給付されることが多いため、数百万円の治療を自己負担なしで受けられる可能性があります。治療方法の選択肢が広がり、金銭的な理由で妥協せずに済む点は非常に大きなメリットです。

ただし、中には「通算1,000万円」などトータルの上限が決まっているがん保険もありますので、契約前によく確認しましょう。

​がん保険の最大のメリットは「お金の心配をなくし、治療に集中できる環境を整えること」です。経済的な余裕があることで、より良い治療を選びやすくなります。

また、治療中の生活費や収入減に備えられるため、家族に負担をかけずに済むという精神的な安心感も得られます。

​がん保険には保険料負担があります。加入年齢や保障内容によっては、長期間支払い続ける必要があるため、家計に多少なりとも影響があるという注意点があります。

また、給付の条件が細かく設定されている場合、思っていた金額が受け取れないこともあります。

​がん保険は「入れば安心」という単純なものではありません。収入、家族構成、貯蓄額、持病の有無、希望する治療方針など、ライフプラン全体を見た上で加入判断をすることが重要です。

無理して入ると、毎月の保険料が家計を圧迫する可能性があります。反対に入っていないと、いざという時困るケースがあります。「みんなが入っているがん保険と同じものを」ではなく「自分や家族のために必要な保障は何か」を考えて判断して下さい。

​終身型は、加入時の保険料が一生変わらず、保障も一生涯という安定感があります。老後も保険料が変わらないため、長期的な視点で安心して備えることができる点が魅力です。

しかし、保険料は定期型よりも高く、見直しのタイミングが難しいという面もあります。

​定期型は保険料が安く、ライフステージに応じて保障内容を変えやすいというメリットがあります。

ただし、更新の度に保険料が上がるため、長期加入では終身型より高くなることもあります。更新の上限年齢が決まっているので、年齢を重ねると更新ができずに保障がなくなる点にも要注意です。

​貯蓄が少ない家庭にとって、がん治療は大きな打撃となります。がん保険で初期費用や治療中の生活費を確保できるため、安心感が大きく変わります。

また、自営業・フリーランスなど、収入が不安定な人も家計を守るためにがん保険への加入を検討してみましょう。

​がんは誰にでも起こりうる病気です。治療技術の進歩によって改善の見込みが高くなった今だからこそ、治療費や生活費の負担をどう対策するかが重要になっています。さらに、公的医療保険制度だけではカバーしきれない部分が多く、がん保険が担う役割は大きくなっています。

本稿では、自分にとって「がん保険が必要かどうか」を判断する材料をご紹介しましたが、迷う場合は、保険の専門家と相談しながら自分に合った保障を見つけるのも良い方法です。

アクサ生命では、がん保険のご相談を無料で受け付けています。「自分に合った保険を知りたい」「どのような保障があるかを知りたい」などのご相談をお待ちしております。