​医療保険に入らないと後悔する？
必要性や考えられるデメリットを解説

​民間の医療保険に対して、「公的医療保険があるから要らない」といった理由で入らない人がいます。

健康なうちはリスクを軽視しがちですが、実際に病気やケガをして治療を受ける際に、公的医療保険で保障されない費用が高額となり、後悔するかもしれません。

ここでは、医療保険に入らないと後悔するケースや医療保険の必要性についてご紹介します。医療保険への加入を迷っている人は一度確認してみましょう。

​がんや脳疾患・心疾患などの大きな病気をした場合、想像以上に自己負担額が大きくなることがあります。厚生労働省の「令和４年度 医療保険に関する基礎資料」では、「推計１入院当たり医療費」（自己負担額ではない）が被用者保険計で約76万1,215円、国民健康保険計で83万3,520円）との結果が見られました。

公的医療保険制度では1ヶ月当たりの自己負担額が一定の範囲内に抑えられますが、入院や通院が長引いた場合は負担額が大きくなる可能性もあります。

参考：厚生労働省「医療保険に関する基礎資料～令和４年度の医療費等の状況～」

​入院が想定より長期化した場合、もしものために準備していた預貯金では医療費が賄えない可能性もあります。

会社員や公務員なら傷病手当金があるものの、一般的な健康保険で支給される金額は月給の3分の2程度にとどまります。個人事業主の場合は、傷病手当金は原則支給されません。

傷病手当金の支給期間は、支給開始から通算して1年半に限られるため、入院が長期化すれば経済的に苦しくなるでしょう。

​先進医療は公的医療保険が適用されず全額自己負担になるので、場合によっては数百万円もの費用がかかることもあります。厚生労働省の「令和5年6月30日時点で実施されていた先進医療の実績報告について」によると、陽子線治療は平均約268万円の自己負担がかかっています。

公的医療保険が適用される標準治療で治る病気でも、先進医療を受けた方が身体への負担が軽い場合もあります。病気になった時に先進医療があると分かっていて選べないと、やはり医療保険に入っておけば良かったと後悔する人もいるでしょう。

参考：厚生労働省「先進医療の実績報告について」

​医療保険に未加入の場合、病気やケガで入院すると、治療費や生活費の不足を家族が補うことになりかねません。差額ベッド代や交通費など公的保険でカバーされない費用も多く、長期入院では家計を圧迫します。

さらに、本人の収入が途絶えれば、配偶者や親が生活費やローンを肩代わりする事態にもなりかねません。また、自由診療や先進医療を希望しても、費用面で実施できないこともあります。こうした負担を軽減するためにも、医療保険による備えは大切です。

​医療保険は「入りたい時に入れる」とは限りません。多くの保険では健康告知が必要で、持病や手術歴があると加入を断られることがあります。引受基準緩和型保険はあるものの、保険料が高くなる傾向があり保障内容も限定的です。

健康なうちは問題なくても、年齢を重ねるほどリスクは高まり、いざ必要になった時に加入できないケースも考えられます。「まだ大丈夫」と先延ばしにせず、元気な間に加入を検討することが後悔を防ぐ鍵です。

​日本は公的保障が充実しているため、民間の医療保険に入らない人がいます。日本の公的医療保険制度は、保険の対象になる標準治療であれば、医療費の負担が1割から3割で済みます。

令和5年度の1年間の1人当たりの医療費総額の平均は38万円です。がんや脳疾患・心疾患など大きな病気でなければそこまで大きな負担にはならないと考える人は、医療保険への加入を不要と感じているといえます。

参考：厚生労働省「「令和５年度 医療費の動向」を公表します～概算医療費の年度集計結果～」

​医療費が高額になった場合でも、高額療養費制度で医療費の負担は一定額に抑えられます。高額療養費制度とは、同一月にかかった医療費の自己負担額が高額になった時に、自己負担限度額を超えた分が払い戻される制度です。

自己負担限度額は年齢や所得状況などによって変動します。詳細は以下の参考サイトをご確認ください。

参考：全国健康保険協会「高額な医療費を支払ったとき（高額療養費）」

​会社員や公務員なら傷病手当金があり、休職中でもある程度の収入が確保されます。傷病手当金は、連続する3日間を含めて4日以上休職した場合、支給開始から通算して1年半の間支給されます。

支給される金額は、協会けんぽの場合は月給の3分の2程度です。生活費や家族構成にもよりますが、一定の収入を維持できるため、多くの人にとっては休職期間の家計を支える助けとなるでしょう。

参考：全国健康保険協会「病気やケガで会社を休んだとき（傷病手当金）」

​「自分は健康なので医療保険はいらない」と考える人は多くいますが、病気や事故は誰にでも突然起こり得ます。加入には健康状態の審査があり、病気をしてからでは加入できない、または条件付きとなることも少なくありません。

健康な時はスムーズに加入でき、若い間は保険料も手頃です。将来の安心を確保するためには「今は大丈夫」と思える時期こそが、医療保険を検討すべき最適なタイミングといえます。

​「使わなかったら損」と感じやすい医療保険ですが、保険は万が一に備えるためのものです。医療保険は保険金を得るための投資ではなく、家計の損失を防ぐための仕組みと考えるのが本質です。

 
掛け捨て型でも、先進医療特約や一時金型の保障を選べば納得感が得られます。自動車保険や火災保険と同じく、使わずに済んだことは健康で過ごせた証であり、その安心こそが大きな価値といえます。

​貯蓄が少ない場合、入院や手術などで数十万円単位の出費が発生すると、家計に大きく影響する恐れがあります。公的医療保険では医療費が1割から3割に抑えられるものの、差額ベッド代や通院交通費などは自己負担です。

高額療養費制度で一定の負担軽減はあるものの、全ての費用をカバーできるわけではありません。医療保険があれば、こうした想定外の出費を抑え、生活の安定を維持することが可能です。

​自営業者やフリーランスの場合、会社員のような傷病手当金制度がないため、病気やケガで働けなくなると収入がゼロになるリスクがあります。国民健康保険には所得補償の仕組みが原則としてなく、入院・療養中に生活費を確保する手段が限られます。

このような立場の人にとって、医療保険は「収入を守るための補助的なセーフティネット」となり得ます。特に家族を養っている場合は、安定した生活を維持する上で加入のメリットが大きいでしょう。

​専業主婦（主夫）や扶養内のパート勤務者は、傷病手当金の対象外となることが多く、入院や治療で家計に負担が生じるリスクがあります。配偶者が働いていても、治療費や交通費、食事代などの負担は軽視できません。

医療保険に加入しておくことで、こうした思わぬ支出の増加や収入源の一時的減少に備えられます。

​高齢の親や祖父母がいる家庭では、自分自身の医療費に加えて介護費用が発生することも多く、家計全体の支出が増える傾向にあります。後期高齢者医療制度の負担割合や介護保険料の上昇なども考慮すると、二重の負担を抱えるリスクが高まります。

医療保険で自分の医療費をカバーできれば、家族の介護費用や生活資金への影響を最小限に抑えることが可能です。

​子育て世代では教育費・住宅ローンなど出費が重なる中で、急な医療費が発生すると家計が圧迫されることがあります。自治体の子ども医療費助成制度などもありますが、親自身の医療費まではカバーできません。

特に、共働き家庭ではどちらかが入院・通院すると、一時的に収入が減る懸念があるでしょう。医療保険は、家庭の経済的安定を守るためのリスクヘッジとして有効です。

​日本では、医療保障を目的とした民間の生命保険に加入している人が既に多数派となっています。生命保険文化センターの「2022（令和４）年度 生活保障に関する調査」によると、民間の生命保険に加入している人の割合は79.8％です。

さらに、疾病入院給付金が支払われる生命保険（いわゆる医療保障型の生命保険）に加入している人は、民間生保ベースで81.1％にのぼります。多くの人が「病気やケガの際に備えたい」と考え、医療保障を含む生命保険を生活の基盤の一つとして位置づけていることが分かります。

生命保険の加入率を男女別に見ると、男性では77.6％、女性では81.5％と女性の方がやや高い傾向です。年齢別では、20代ではまだ加入率が低めですが結婚や出産を機に上昇し、30代から60代で高水準を維持しています。特に男性は30代から50代で最も高く、世帯主として家族を支える責任感から保険への意識が高まると伺えます。

男女共に40代から60代では最も高い水準を示しており、年齢を重ねるほど病気リスクを現実的に意識するようになるためと考えられるでしょう。医療保障を含む生命保険はもはや特別な人のための制度ではなく、生活リスクに備えるための一般的な家計防衛策として定着しているといえます。

参考：（公財）生命保険文化センター「2022（令和４）年度　生活保障に関する調査」

​公的医療保険制度では、標準治療に指定されていない先進医療や差額ベッド代・入院時の食事代は保険適用外です。

民間の医療保険なら、先進医療は先進医療給付金、差額ベッド代や入院時の食事代は入院給付金でカバーできます。公的医療保険制度は医療費の全てをカバーする保険ではないので、民間の医療保険で備えておくと安心です。

​民間の医療保険に入り、費用負担が軽減できれば、治療の選択肢を増やせます。例えば放射線治療は原則として公的保険の適用内ですが、一部の重粒子線治療や陽子線治療は先進医療に指定されているので全額自己負担です。民間の医療保険には、先進医療にかかる技術料の全額を保障する商品もあります。

参考：国立がん研究センターがん情報サービス「放射線治療」

​現状では手厚いといわれる公的医療保険制度も、変わる可能性があります。厚生労働省の「社会保障給付費の推移」によると、少子高齢化により国の社会保障費は医療だけで40兆円を超えており、年々増え続けています。

実際に細かい制度変更は実施されており、一定以上の所得がある後期高齢者の窓口負担が2022年10月1日から2割に引き上げられました（2025年9月30日までは緩和措置あり）。

現在は現役世代の窓口負担を引き上げる動きは出ていないものの、今後も絶対にないとはいえないでしょう。

参考：厚生労働省「社会保障給付費の推移」

参考：厚生労働省「後期高齢者の窓口負担割合の変更等（2021年法律改正について）」

​まず理解しておきたいのは、公的医療保険制度（健康保険・国民健康保険）と民間医療保険の関係です。

公的医療保険制度では、標準治療に該当する医療費の原則7割から9割をカバーするものの、差額ベッド代や食事代、自由診療や先進医療の技術料などは自己負担となります。また、収入減への補填機能も十分ではありません。

民間の医療保険は、こうした公的医療保険制度でカバーできない部分を補うために設計されています。先進医療や長期入院、収入の減少リスクなどを想定し、自分のライフステージや家計事情に合わせて特約を組み合わせることが可能です。

つまり、公的医療保険制度を基盤に据えつつ、不足部分を民間保険でカバーする「補完型の備え」が現実的といえるでしょう。

​医療保険の代表的な形態には、入院給付型と一時金型があります。

入院給付型は、入院1日当たり定額が支払われるタイプで、長期入院や慢性疾患への備えに適しています。支払限度日数（例：60日・120日・無制限）を確認し、長期治療への対応力を見極めることがポイントです。

一方の一時金型は、入院や手術が発生した時点でまとまった金額が支払われる形態です。短期入院や特定疾病への備えに適しており、近年は日帰り手術や通院治療の増加に伴い加入者が増えています。

どちらが良いかは、想定するリスクと貯蓄状況によって異なります。安定した貯蓄がある人は一時金型で十分な場合があり、長期治療への不安がある人は入院給付型を重視するなど、リスクの質に応じた設計が大切です。

​先進医療とは、厚生労働大臣が承認した高度な医療技術を用いた治療を指し、公的医療保険の対象外となる場合が多く、技術料は全額自己負担になります。

例えば、がん治療に用いられる陽子線治療や重粒子線治療では、費用が数百万円に及ぶこともあります。こうした高額な治療費を補うのが、先進医療特約です。

加入しておくことで、先進医療にかかる技術料が全額保障され、経済的な理由で治療を諦める心配を減らせます。

参考：一般社団法人粒子線治療推進研究会「治療費用｜重粒子線治療 ＋ 通常の診療費用 が必要です(日本の健康保険証をお持ちの方)」

​医療保険を選ぶ際には、保険料の安さだけに目を向けず、保障内容とのバランスを重視することが大切です。高額なプランを選べば手厚い保障を得られますが、長期的には家計の負担となりかねません。一方で、安さを優先し過ぎると、いざという時に十分な給付を受けられないリスクもあります。

理想は、公的医療保険と民間医療保険の組み合わせで無理のない安心を確保することです。保険料は「基本保障＋特約（先進医療、通院、三大疾病など）」で構成されるため、自分に不要な特約を削減し、本当に必要な保障に絞り込むのが賢明です。

また、ライフステージや収入状況に応じて、定期的に見直すことも重要です。結婚・出産・独立・退職など人生の転機ごとに必要な保障は変化します。医療保険は一度加入したら終わりではなく、生活の変化に寄り添う長期的な設計が求められます。

​入院給付金は、医療保険の基本となる部分です。日額いくら支払われるか、支払い日数の上限は何日までかを明確に確認しておきましょう。また、長期入院に備える場合は通算支払日数も重要な比較ポイントです。

加えて、再入院や同一疾病での支給制限の有無も確認し、実際の生活費や家計を踏まえて無理のない金額を設定することが大切です。

​手術給付金は、手術の種類や難易度によって支給額が異なります。多くの医療保険では「入院給付金日額の◯倍」「一律◯万円」のように設定されていますが、保険会社によって対象範囲や支払い条件に違いがあります。

最近では、日帰り手術や内視鏡手術など短期治療が増えているため、それらが対象に含まれているか確認しておくと安心です。公的医療保険に連動した支給条件を採用しているかどうかも比較のポイントになります。

​入院・手術以外にも、必要に応じて特約を追加することで保障を充実させられます。代表的なのは、先進医療特約や通院保障、3大疾病（がん・脳卒中・心筋梗塞）への一時金給付特約などです。これらは、実際に働けない期間の生活費をカバーしたり、高額な治療費を支えたりする役割を果たします。

また、がん治療における陽子線治療や重粒子線治療などでは通院が中心になるケースが多く、入院よりも通院保障の方が実用的な場合もあります。どのようなリスクに備えたいのかを明確にし、必要な保障を取捨選択する姿勢が重要です。

​保険期間には定期型と終身型があり、それぞれ特徴が異なります。定期型は10年や20年などの一定期間で更新されるタイプで、若いうちは保険料を手頃に抑えられるのが魅力です。ただし、一般的に更新の度に年齢に応じて保険料が上昇します。

一方、終身型は一生涯の保障が続くため、更新の手間がなく、老後も安心できる点がメリットです。保険料はやや大きくなる傾向がありますが、長期的な安心を重視する人に向いています。自分の将来のライフプランを踏まえて、どちらがより現実的かを検討しましょう。

​保険料を「いつまで支払うか」も、家計設計を左右する大切な要素です。終身払いにすると月々の負担は軽くなりますが、老後まで支払いが続くため、退職後の生活資金を圧迫する懸念があります。

反対に、60歳や65歳で支払いを終える短期払いは、月額の保険料は終身払いと比較すると高めでも、定年後の出費を抑えられるメリットがあります。いずれにしても、無理なく払い続けられる金額設定がポイントです。家計の余裕を見ながら、払込期間と総支払額のバランスを考えましょう。

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