​20代におすすめの医療保険の特徴は？
加入するメリットやデメリット、選ぶ時のポイントを解説

​20代は健康状態が良好の人が多く、「まだ医療保険は必要ない」と感じるかもしれません。しかし、病気やケガはいつ起こるか分からないものです。実際、20代でも突然の入院や手術で経済的な負担を抱えるケースもあります。

本記事では、20代における医療保険の加入率や平均保険料といった基本情報から、加入するメリット・デメリットなどを解説します。

​20代の医療保険への加入状況は、男性と女性で差があります。公益財団法人生命保険文化センターが実施した「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」によれば、20代の医療保険加入率は男性が28.5％、女性が43.8％でした。

女性のほうが15ポイント以上高い加入率を示しているのは、妊娠・出産といった女性特有のリスクへの備えを意識する人が多いためと考えられます。

保険料の相場について見てみると、20代の医療保険を含む生命保険の年間払込保険料の平均は男性が11万9,000円、女性が9万6,000円です。これはあくまで平均値であり、実際には保障内容や特約の有無によって異なります。

出典：公益財団法人 生命保険文化センター「2022（令和4）年度 生活保障に関する調査」 p.203

​近年、医療技術の進歩により入院日数は年々短くなっています。現在では、日帰りや1泊2日程度の入院で済むケースも考えられるでしょう。

しかし、入院期間が短くなっても、医療費や差額ベッド代、交通費といった経済的負担は発生します。日帰り手術を受けた場合でも入院給付金や手術給付金を受け取れる生命保険に加入すれば、経済的な不安を軽減できるでしょう。

​20代のうちは複雑な特約を多数付けるよりも、シンプルで分かりやすい基本保障を重視することをおすすめします。具体的には、入院給付金日額5,000円から1万円程度の設定、そして手術給付金の基本保障があれば十分なケースが多いでしょう。

保障内容がシンプルであれば、契約内容を把握しやすく、いざという時にどんな給付金が受け取れるのかすぐに理解できます。また、特約を減らすことで月々の保険料も抑えられるため、家計への負担も軽くなります。

​医療保険や生命保険は、年齢が低いほど保険料が割安です。これは、若い世代ほど病気になるリスクが統計的に低いためです。

特に終身型の医療保険では、加入時の保険料が生涯にわたって続きます。若いうちに加入すると、家計への負担を抑えながら必要な保障を長期にわたって確保することが可能です。

​終身医療保険の場合、加入時の保険料が生涯にわたって継続します。若いうちに加入すれば、その安い保険料のまま一生涯の保障を受けることが可能です。

例えば、同じ保障内容の終身医療保険に20歳で加入した場合と40歳で加入した場合を比較すると、月々の保険料に3,000円から5,000円程度の差が生じることもあります。同じ保険料がずっと続く点は、家計管理のしやすさという面でもメリットになるでしょう。

​医療保険に加入していれば、突発的な病気・ケガが発生しても入院給付金や手術給付金などを受け取れます。

突然の入院や手術は、想像以上に家計に影響を与える可能性があります。例えば、盲腸（虫垂炎）で1週間入院した場合、医療費の自己負担額は高額療養費制度を利用しても数万円かかります。差額ベッド代や食事代、病院への交通費なども発生するため、トータルでは10万円以上の出費になることも珍しくありません。

 
経済的な不安を軽減し、治療に専念できる環境を確保するためにも、医療保険への加入は有意義です。

​年齢と共に、病気にかかるリスクは確実に上昇していきます。20代では健康でも、40代や50代になればがんや生活習慣病の罹患率が高まるのが一般的です。終身型の医療保険に若いうちから加入しておけば、将来の健康状態に関係なく継続して保障を得られます。

将来、持病や既往歴ができてしまうと、新たに医療保険に加入することが難しくなったり、保険料が割高になったりします。20代の健康なうちに終身型に加入しておけば、このような加入できなくなる問題を回避できるのです。

​20代は健康状態が良好な人が多いため、幅広い保険商品の中から自分に合った商品を選択できます。健康告知でひっかかる項目が少なく、持病や既往歴、服薬歴がない人がほとんどであるためです。

保険の選択肢が多いということは、保障内容が充実した商品や特約の付加など、自分のニーズに合った保険を見つけやすいということです。早い段階で必要な保障を得られる点は、20代ならではのメリットといえるでしょう。

​20代から30代にかけては、人生の中でライフイベントが起こりやすい時期です。就職・転職・結婚・出産・マイホームの購入など、生活環境が大きく変化します。これらのイベントが起こるたびに、必要な保障内容も変わってくるため、保険の見直しが必要になります。

例えば、独身時代に加入した医療保険では、自分の医療費だけをカバーできれば十分です。結婚して子どもが生まれると、死亡保障も含めた生命保険の必要性が高まります。また、住宅ローンを組む際には団体信用生命保険に加入するため、既存の保険と保障が重複する可能性もあります。

​一般的に給料が低い20代の人にとって、毎月数千円の保険料でも家計への影響は小さくありません。自由に使えるお金が減ってしまい、ストレスを感じる可能性があります。

また、転職や失業によって収入が減少した場合、保険料の支払いを続けることが困難になるリスクもあります。

医療保険に加入する際には、家計のバランスを崩さない保険料設定が重要です。一般的には、保険料は収入の5%程度に抑えれば、無理なく契約を継続できるでしょう。

​健康な期間が長く続くと、実際に医療保険を使う機会は少ないかもしれません。加入してから何年も入院や手術をしなければ、支払った保険料に対して給付金をまったく受け取れない可能性があります。

しかし、保険の本質的な価値は「万が一への備え」です。保険金や給付金を受け取らなかったということは、不幸な出来事が起こらなかったことを意味するため、むしろ喜ぶべきことといえるでしょう。

​医療保険には、基本保障に加えてさまざまな特約を付加できます。しかし、特約を付け過ぎると保険料が膨らんでしまうため、本当に必要なものだけを選ぶことが重要です。

例えば、先進医療特約は代表的な特約の一つです。粒子線治療やロボット支援手術など、公的医療保険が適用されない高度な治療を受ける際に給付金を受け取れます。

女性疾病特約は、乳がんや子宮筋腫など女性特有の病気に対して給付金が上乗せされる特約です。20代女性にとっては、将来の妊娠・出産リスクも考慮すると検討する価値があります。

「不安だから」という漠然とした理由で特約を付けていくと、月々の保険料が増加し、家計を圧迫するリスクがあります。まずは基本保障をしっかり確保し、本当に必要な特約だけを厳選しましょう。

​保障内容をどの程度手厚くするかは、収入や貯蓄状況、公的制度との兼ね合いで判断する必要があります。

例えば、会社員の人は傷病手当金があるため、収入の3分の2程度は補償されます。そのため、入院給付金の日額が5,000円でも十分かもしれません。

一方で、自営業やフリーランスの人は傷病手当金がありません。雇用保険や労災保険にも原則として加入しないため、日額1万円以上の保障があると安心できるでしょう。

手術給付金の倍率設定も重要なポイントです。多くの商品では、手術の種類に応じて入院給付金日額の10倍、20倍、40倍といった給付金が出ます。日額1万円で倍率が20倍であれば、手術時に20万円が受け取れる計算です。

保障が少な過ぎれば、いざという時に経済的に困ってしまいます。逆に保障が多過ぎれば、保険料が高くなり家計を圧迫します。自分の収入や貯蓄、家族構成などを総合的に判断して、適切な保障額を設定しましょう。

​保険料の設定は、家計全体のバランスを考えて慎重に行いましょう。20代は将来のために貯蓄を増やすことも重要であり、保険料が家計の負担になるのは避ける必要があります。

保険料の支払いが困難になり、保険を解約するのは本末転倒です。契約時には余裕があっても、将来的に支払いが困難にならないかを慎重に検討しましょう。

​複数の保険に加入している場合、保障が重複している可能性があります。保障が重複していると必要以上の保険料を支払うことになるため、契約前に現在の保障状況を確認しましょう。

まず確認すべきは、勤務先の団体保険や福利厚生制度です。会社によっては、従業員向けに医療保険や生命保険を用意していることがあります。これらは保険料が安く、基本的な保障が含まれているため、まずは会社の制度を確認してから個人の保険を検討しましょう。

労災保険や公的医療保険から受けられる保障も理解しておきましょう。業務中や通勤中のケガは労災保険でカバーされるため、医療保険から給付金を受け取れないこともあります。

また、公的医療保険制度には高額療養費制度があるため、医療費の自己負担には上限が設けられています。これらの公的制度を理解した上で、不足する部分を民間の医療保険で補うという考え方が基本です。

​医療保険を検討する前に、まず理解しておくべきなのが高額療養費制度です。この制度は公的医療保険の一部で、医療費の自己負担額が一定額を超えた場合に、超過分が払い戻される仕組みです。

高額療養費制度の基本的な仕組みは、1ヶ月（同じ月の1日から末日まで）にかかった医療費の自己負担額が一定の限度額を超えた場合、超過分が後から払い戻される制度です。限度額は、以下のように年齢や所得によって異なります。

​出典：厚生労働省保険局「高額療養費制度を利用される皆さまへ」

例えば、手術を含む入院で総医療費が100万円かかった場合を考えてみましょう。通常、医療費の自己負担割合は3割負担であるため、窓口での支払いは30万円です。

しかし、年収約370万円以下の人であれば、高額療養費制度により自己負担限度額は5万7,600円です。この場合、差額の24万2,400円が後日払い戻されます。

また、多数回該当による限度額引き下げという仕組みもあります。直近12ヶ月間に3回以上高額療養費の支給を受けた場合、4回目からは自己負担限度額がさらに引き下げられます。長期的な治療が必要な病気の場合、この制度が大きな助けになるでしょう。

ただし、高額療養費制度には対象外となる費用がある点に注意が必要です。例えば、以下の支出は全額自己負担です。

●   差額ベッド代

●   食事代の標準負担額

●   先進医療にかかる技術料

●   入院時の日用品代や交通費など

これらの支出が家計を圧迫してしまうリスクが想定される場合、医療保険の給付金でカバーできるように備えておくと安心です。

このように、高額療養費制度を理解した上で本当に必要な保障額を見極めることが、適切な医療保険選びにつながります。

​医療保険と生命保険（死亡保険）は、保障の目的や内容が異なります。

医療保険は、入院や手術、通院といった治療にかかる費用を保障する保険です。病気やケガで医療機関を受診した際に、入院給付金や手術給付金が支払われます。保障の対象は本人の治療費で、自分自身が困った時に使う保険といえるでしょう。

一方、生命保険は契約者が死亡した場合や高度障害状態になった場合に、保険金が支払われる保険です。受取人は配偶者や子どもなど、遺族に設定するのが一般的です。つまり、自分に万が一のことがあった時に、残された家族の生活を守るための保険です。

保障目的の明確な違いをまとめると、医療保険は「治療費の保障」、生命保険は「遺族の経済保障」です。医療保険では病気やケガから回復した後も保障が続きますが、生命保険は死亡または高度障害状態になった時点で契約が終了し、保険金が支払われます。

いずれも目的が異なるため、両方の保険に加入するケースは十分に考えられます。この場合は、必要な保障を詳細にシミュレーションしつつ、保険料の合計が家計を圧迫しないよう注意しましょう。

​医療保険とがん保険は、どちらも病気に対する備えという点では共通しています。ただし、保障の範囲や給付の内容に違いがあります。

医療保険は、がんを含むあらゆる病気やケガに対応する総合的な保障を提供しています。生活習慣病や八大疾病など、幅広くカバーするのが特徴です。入院や手術があれば、原因となった病気の種類を問わず給付金が支払われます。

一方、がん保険はがんの治療に特化した専門的な保障を提供する保険です。がんと診断された場合や、がんで入院・手術をした場合にのみ給付金が支払われます。がん以外の病気は基本的に保障されないため、保障範囲は医療保険よりも狭くなります。

​20代で医療保険に加入すると、保険料を抑えながら医療費の発生リスクに備えられます。終身型であれば加入時の保険料が一生涯続くため、長期的に安心を得られるでしょう。

ただし、20代は収入が少ない時期でもあるため、無理のない保険料設定を心がけましょう。高額療養費制度や勤務先の福利厚生などを確認した上で、必要な保障をカバーすれば、保険料と保障を最適化できます。