​40代におすすめの医療保険とは？新規加入や見直しのコツ、失敗しない選び方を解説

​40代は健康リスクが高まる年代です。厚生労働省によると、「強く糖尿病が疑われる者」の割合は30代男性が1.6％、女性が1.3％と限定的です。

しかし、40代になると男性が4.9％へ上昇し、50代では15.2％、60代では20.5％と高まります。女性も同様に、50代で4.9％、60代で11.2％へと段階的に上昇します。

この世代は働き盛りで子育て中の方も多く、住宅ローンの返済など家計の責任も重くなります。病気による治療費や収入減少は家族の生活に大きく影響するため、適切な医療保険を検討することが重要です。

本記事では、40代の医療保険加入率や必要な保障内容、年代特有のリスクを踏まえた選び方のポイントなどを詳しく解説します。

出典：厚生労働省「令和6年　国民健康・栄養調査結果の概要」

​40代に入った頃から、仲間内で健康について話題にのぼる機会が増えたり、体に不調を感じることが増えたりしている方も多いのではないでしょうか。

健康保険組合連合会が行った「令和4年度　生活習慣病関連疾患の動向に関する調査」によると、生活習慣病10疾患による入院患者数（年度平均）は以下の通りでした。

​出典：健康保険組合連合会「令和4年度　生活習慣病関連疾患の動向に関する調査」より筆者作成

生活習慣病は、食事や運動、休息、喫煙、飲酒など長年の生活習慣の積み重ねが発症に大きく関与するといわれる病気の総称です。40代以降は、年齢と共に生活習慣病による入院リスクが高まることが分かります。

また、40代以降は、更年期障害が増える年代でもあります。男女共同参画局が行った「男女の健康意識に関する調査の結果」には、40代以上の男女を対象に更年期障害について聞いた設問があります。

その調査結果を見ると、女性の36.3％、男性の19.3％が更年期障害による何らかの症状を抱えていることも分かりました。

※参照　男女共同参画局「男女の健康意識に関する調査の結果」

​40代は働き盛りで子どもを育てている方が多い年代です。また、住宅ローンを返済中の方もいるでしょう。

家庭における責任が増す方の多い40代の場合、病気やケガにより治療費や入院費の支払いが発生したり、療養によってすぐに職場復帰できない状態が続いたりすることは、家計にとって大きなリスクとなります。

​「まだ元気だから民間の医療保険に入る必要はない」と考えている方もいるかもしれません。しかし、病気にかかってからでは民間の医療保険に入りにくくなる他、既往歴があると医療保険に加入できない場合があります。

その場合、加入できても条件が付加されたり、保険料が高くなったりする場合もあるので注意が必要です。

また、病気にかかるリスクは、年齢の上昇に伴って高くなっていきます。そのため、「年齢が上がると保険料も上がる」ということも、ぜひ覚えておきましょう。保険料の確定には、保険加入時の年齢（契約年齢）も影響します。

※ 契約年齢（保険年齢）…契約日における被保険者の年齢。会社により満年齢・誕生日の半年前に上がるなど、数え方の基準が異なる。

​40代の民間医療保険の加入状況をデータで確認してみましょう。生命保険文化センターの「2024（令和6）年度 生命保険に関する全国実態調査（速報版）」によると、民間の生命保険に加入している世帯における医療保険・医療特約の世帯加入率は95.1％となっています。

なお、「2025（令和７）年度「生活保障に関する調査」(速報版)」によると、医療保障に対する私的な経済的準備として最も多かった回答は、「生命保険」で70.2％でした。

​疾病入院給付金は、病気が原因で入院した場合に支払われる給付金です。一般的に「入院1日当たり5,000円（10,000円）」といった形で、入院日数に応じて給付金が支払われます。

支払限度日数は、1回の入院につき60日型や120日型が一般的です。ただし、三大疾病（がん・心疾患・脳血管疾患）による入院の場合は、支払限度日数が無制限になる特約を付加できる商品もあります。

​災害入院給付金は、不慮の事故によるケガで入院した場合に支払われる給付金です。交通事故やスポーツ中の事故、階段からの転落など、急激かつ偶発的な外来の事故が原因となる入院が対象となります。

疾病入院給付金と同様に、入院日数に応じて日額で支払われることが一般的です。また、地震や噴火、津波などの天災による入院は、特約を付加していない限り保障の対象外となる場合があります。事前に契約内容をよく確認しておきましょう。

​手術給付金は、病気やケガの治療を目的として所定の手術を受けたときに支払われる給付金です。給付金額は、入院給付金日額の10倍・20倍・40倍というように、手術の種類によって倍率が設定されているタイプと、手術の種類に関係なく一律の金額が支払われるタイプがあります。

公的医療保険の対象となる手術（約1,000種類）を保障対象とする商品が増えており、幅広い手術がカバーされています。

​通院給付金は、入院前後の通院に対して支払われる給付金です。一般的には、退院後180日以内の通院が対象となり、1日当たり3,000円から5,000円程度が支払われます。入院前の通院については、入院開始日の60日前からの通院を保障する商品もあります。

通院給付金は、主契約ではなく特約として付加する商品が一般的です。特約を付加すると保険料が上がることも考慮したうえで、必要性を検討することが大切です。

​放射線治療給付金は、主にがんの治療で放射線治療を受けた場合に支払われる給付金です。給付金額は、多くの場合で入院給付金日額の10倍から20倍程度に設定されます。

60日に1回を限度として複数回の給付を受けられる商品が主流となっており、長期にわたる放射線治療にも対応できます。

​女性疾病入院給付金は、女性特有の病気や女性に多い病気で入院した場合に、通常の入院給付金に上乗せして支払われる給付金です。対象となる病気には、乳がんや子宮がんなどの女性特有のがん、子宮筋腫、子宮内膜症、妊娠・出産に関する合併症、甲状腺の病気などが含まれます。

上乗せ金額は、通常の入院給付金日額と同額か、5,000円程度に設定されることが一般的です。

​三大疾病一時給付金は、がん・急性心筋梗塞・脳卒中のいずれか（三大疾病）の診断を受けたときに、まとまった一時金が支払われる保障です。これらは日本人の死因上位を占めており、40代以降は発症リスクが高まることから、医療保険の特約として付加するケースが見られます。

給付金額は50万円から300万円程度で設定できることが多く、診断確定時や所定の状態になったときに支払われます。がんの場合は診断確定時、心筋梗塞や脳卒中の場合は60日以上の労働制限や後遺症が継続した場合など、疾病によって支払い条件が異なるケースが一般的です。

​先進医療給付金は、厚生労働大臣が定める先進医療を受けたときに、その技術料相当額が支払われる保障です。

先進医療は公的医療保険の対象外となるため、技術料は全額自己負担です。先進医療を受ける際には医療費の負担が重くなりますが、この給付金によって経済的負担を軽減できます。

通算支払限度額は1,000万円から2,000万円に設定されている商品が多く、実際にかかった技術料と同額が給付されます。例えば、がん治療で注目される重粒子線治療は約310万～320万円、陽子線治療は約270万～280万円の技術料がかかりますが、先進医療給付金があれば安心して治療を受けられます。

出典：中央社会保険医療協議会「令和7年6月30日時点における先進医療に係る費用」

​40代以降は生活習慣病患者数が増えており、入院リスクが上昇していきます。これまで病気やケガとは無縁だったという方も、いつまでも無縁でいられるとは限りません。

民間の保険に加入するときには健康告知がありますが、現在も健康状態が維持できている方は、すでに既往症を抱えている方よりも保険に入りやすいのが一般的です。元気なときが入り時と考えて、今のうちに医療保険への加入を検討しておきましょう。

​すでに何らかの医療保険に加入していても、保障内容を長年見直さずにずっと放置しているという方も多いのではないでしょうか。

いつ入ったか覚えていないくらい前に加入した医療保険の場合、保障内容が古くなっている可能性があります。医療保険は治療の進歩に合わせて年々進化を遂げています。年齢に伴う病気やケガのリスクの増加に備えて、既契約の保障内容を見直しましょう。

​結婚・出産などで守るべき家族ができた方や、これからそうしたライフイベントが控えているという方は、医療費の出費により家族の生活費に影響が出ないようにするためにも、医療保険の加入を検討すると良いでしょう。

医療保険があれば、ケガや病気による思わぬ長期入院の費用をカバーしたり、先進医療特約で先進医療にも備えたりできます。経済的な負担を軽減するだけでなく、安心して治療を受けられるため、家族を安心させることができます。

すでに契約している医療保険がある場合には、保障内容が古くないか、保障が十分かどうか確認しておきましょう。

​厚生労働省の「患者調査の概況」によると、1入院当たりの平均入院日数は、令和5年の時点で28.4日です。

なお、傷病別の平均入院日数は以下の通りです。

​※　出典：厚生労働省「令和5年（2023）患者調査の概況」より筆者作成

近年発売されている多くの医療保険では、1入院当たりの入院給付金の支払限度日数を60日に設定する商品が主流です。そのぶん入院1日目から入院給付金を給付したり、日帰り入院にも対応したりするなど、短期入院でも手厚い保障が受けられるようにしています。

ひと昔前までは、1入院当たり180日までなど長期間の入院を保障する一方で、4日目までの短期入院は保障の対象としない医療保険がありました。

現在40代で新入社員の頃に加入した医療保険をそのままにしている方は、短期入院もカバーされている保険かどうか確認しておくと良いでしょう。

近年の医療動向を考えると、どんな病気やケガでも保障され、入院初日から60日まで保障が続く医療保険を基本に考えるのが合理的です。入院1日当たりの費用は5,000円から1万円の範囲で、保険料と給付金のバランスを見ながら比較すると良いでしょう。

​医療保険を選ぶときには、男女別の病気の傾向なども参考にしてみましょう。

厚生労働省の「人口動態統計」より、令和6年の男女別に死亡原因トップ10を確認します。

【男性の死亡原因トップ10】

​出典：厚生労働省「令和６年(2024)　人口動態統計月報年計(概数）の概況 」より筆者作成

上位7位までは男女とも同じ疾病が入っています。女性のほうが老衰の順位が高いなど多少の順番の違いはありますが、リスクの高い病気は似通っています。

死因が1位の悪性新生物に備える「がん保険」や、さらに心疾患や脳血管疾患に備えられる「三大疾病保険」は必要性が高くなるでしょう。

あらかじめこうした保険に加入しておき、健康診断や人間ドッグで早期発見、早期治療に努めるようにしましょう。

8位から10位で比べると、女性はアルツハイマー病や認知症が入っています。これらのリスクに備えたい場合は、民間の介護保険や認知症保険などが候補に挙がるでしょう。

​40代は教育費の準備や住宅ローンの返済など、支出が集中しやすい年代です。また、親の介護が始まり、家計の見通しが立ちにくいという方もいるかもしれません。

保険料負担が重くなりすぎると、家計の負担となり、解約を余儀なくされる事態になりかねません。適切にリスクへ備えるためにも、家計の予算に合わせた保険を選びましょう。

​40代で医療保険を選ぶ際には、通院保障の有無と内容をしっかり確認することが重要です。医療技術の進歩により、入院日数は年々短期化している一方で、退院後の通院治療の重要性が高まっています。

特にがん治療では、抗がん剤治療や放射線治療の多くが通院で行われるようになっており、通院保障の必要性が増しています。

ただし、通院保障を付加すると保険料が上がるため、本当に必要かどうかを慎重に検討しなければなりません。公的医療保険の高額療養費制度も踏まえたうえで、必要な保障額を決めましょう。

​全期払いは、保険期間が満了するまで、保険料を払い込む方法です。支払いを長期間にわたって分散させるため、月々の保険料負担を抑えられる傾向があります。 ただし、保険期間が続く限り支払いも続くため、同じ保険期間の短期払いと比べると、トータルの支払期間は長くなります。

短期払いは、保険期間よりも短い期間で、 保険料を払い込む方法です。 早い段階で支払いを終えられるため、その後は保険料の負担なく保障を継続できます。ただし、短期間に支払いをまとめる分、月々の保険料は同じ保障内容 の全期払いよりも高くなります。

40代で住宅ローンや教育費の負担が大きい場合は、当面は全期払いを選択し、子どもの独立後に短期払いに変更するという方法もあります。ただし、保険会社によっては払込期間の変更ができない場合や、変更時に健康状態の告知が必要になる場合があるため、事前に確認しておくことが大切です。

​医療保険には、一定期間のみ保障される「定期型」と、一生涯保障が続く「終身型」があります。

定期型医療保険は「5年」「10年」など保障期間が決まっており、更新時の年齢に応じて保険料が上がっていきます。しかし、初期の保険料は終身型より安く、子育て期間中の保険料負担を抑えたい方に適しているでしょう。

終身型医療保険は、加入時の保険料がずっと変わりません。将来の保険料負担が計算しやすいうえに、40代で加入すれば保険料を抑えながら一生涯の医療保障を確保できます。

最近では、定期型と終身型を組み合わせた商品も登場しています。基本保障は終身型で確保しつつ、子育て期間中は定期型で保障を上乗せするという方法です。これにより、必要な時期に必要な保障を準備できます。

​40代は三大疾病（がん・心疾患・脳血管疾患）や生活習慣病の発症リスクが高まる年代です。医療保険に加入していれば、これらの病気に罹患して高額な医療費負担が発生しても、家計への影響を軽減できます。

特に三大疾病に対する保障を手厚くすることで、診断時の一時金や入院給付金の無制限給付など、長期化しやすい治療にも対応できます。最近では、がんの通院治療や先進医療にも対応した保障が充実しており、経済的な不安なく適した治療法を選択できるでしょう。

​世帯主が病気で入院したり、長期療養が必要になったりした場合、医療費の負担だけでなく収入減少も家計に影響を与えます。

特に住宅ローンを抱えている世帯では、収入減少による返済への影響は深刻です。団体信用生命保険は死亡時のみの保障であることが多く、病気による就業不能状態はカバーされません（特約を付加していない場合）。

医療保険に加入していれば、入院給付金や手術給付金により医療費をカバーできるだけでなく、生活費の補填も可能です。また、配偶者が看病のために仕事を休んだり、家事代行サービスを利用したりする際の費用も、医療保険の給付金で賄うことができます。

​医療保険の保険料は年齢と共に上昇するため、40代で加入することで50代以降に加入するよりも保険料を抑えることが可能です。終身医療保険に加入する場合、早期加入により、生涯の保険料負担を軽減できる可能性があります。

また、病気に罹患したあとに医療保険に加入しようとしても、断られる可能性があります。40代で健康なうちに加入しておけば、将来病気になっても保険を継続できるため、安心につながるでしょう。

​40代になると、健康診断で異常値が指摘されたり、何らかの持病を抱えたりする可能性が高まります。高血圧や糖尿病などの生活習慣病や既往歴があると、通常の医療保険への加入が断られるかもしれません。

服薬中の方や経過観察中の方は、特別条件が付く可能性が高くなります。例えば、特定部位不担保という条件では、既往症に関連する部位の病気が保障対象外となります。

​家族構成によっては、40代で子どもの教育費がピークを迎える時期と重なります。また、住宅ローンの返済も重なると、保険料が家計を圧迫する可能性も考えられるでしょう。

充実した保障を求めて、保障金額を上げたり特約を複数付加したりすると、保険料が想定以上に高くなる可能性があります。保険料の支払いが困難になって途中解約すると、それ以降は保障がなくなってしまいます。

​40代で終身医療保険に加入すると、将来的に保障内容を見直したくても、新しい保険への切り替えが困難になる可能性があります。

また、定期型医療保険の場合は、更新時に保険料が上昇します。加入時点において、将来の見直しや更新についても十分に検討しておく必要があります。

​先進医療とは、厚生労働大臣が定める高度な医療技術です。これらの技術は将来的に保険適用を検討されている段階であり、公的医療保険の対象外となるため、技術料は全額自己負担です。

なお、先進医療は大きく「先進医療A」と「先進医療B」に分類されます。

​先進医療のなかでも特に受診者が多いのは、がん治療に関連するものです。重粒子線治療と陽子線治療が代表的で、技術料は200万～300万円程度が相場です。

中央社会保険医療協議会の資料によると、代表的な先進医療と治療費用の1件当たり平均額は以下の通りです。

​出典：中央社会保険医療協議会「令和7年6月30日時点における先進医療に係る費用」より筆者作成

実際に発生する費用は、受ける医療の種類や医療機関によって異なります。詳細な金額を知りたい場合は、受診予定の医療機関に費用について問い合わせましょう。

​40代は病気のリスクが高まる世代です。これまで病気やケガとは無縁だったという方も、入院や手術の可能性が高まります。男女別に罹患しやすい病気も考慮して、早めに医療保険で備えておきましょう。

また、ずいぶん前に医療保険に加入したという方は、最新の保障内容を見直してみて下さい。最近の医療事情に合った保障内容に見直しつつ、保険料をさらに抑えることができるかもしれません。