​保険の見直し方法と注意点｜保険の見直しに適したタイミングは？

​「保険に加入した後、そのまま長年ほったらかし」という人は少なくありません。しかし実は、保険には定期的に見直すべき理由があります。

この記事では、なぜ定期的に見直した方がいいのか、見直しに適したタイミングと併せて解説します。

また、具体的な見直し方法や見直しの際に確認しておきたいポイント、注意点も詳しく紹介しますので、保険の見直しを検討している人はぜひ参考にして下さい。

​保険は、いざという時に必要な保障を受けるために加入するものです。しかし、どんな保障がどれくらい必要なのかは、時間経過と共に変わってきます。

例えば転職や退職、結婚、子の誕生・進学・独立などのライフイベントは、必要な保障の内容が変わりやすいタイミングです。生活環境が変化したのに見直しをしないままでいると、保障に過不足が生じる可能性があります。

保険を定期的に見直すことで「保障や備えが少な過ぎて、いざという時に生活が立ち行かなくなる（不足）」「必要以上に保険に入っていて、保険料の負担が重くなる（超過）」といった事態を避けやすくなります。

​保険は時代の変化に合わせて絶えず進化していて、毎年新しい保障や特約が登場しています。

例えば医療保険では、入院期間の短期化や通院治療の増加といった近年の医療事情を踏まえ、「日帰り入院」や「通院のみの治療」でも保障対象となる商品が登場しました。

長期間見直しをしないままでいると、現在の医療や社会の状況に合わない保障内容のまま、保険料を支払い続けることになる可能性があります。

常に現在の状況に合った保障内容を維持しておくためには、定期的に保険を見直して最新の動向を把握し、過不足を調整していくことが大切です。

​結婚は、保険を見直す代表的なタイミングの一つです。家族として共に暮らしていく中で、どちらかに何かあった場合でももう一方が生活に困らないようにするために、保険が重要な役割を果たします。

特に専業主婦（専業主夫）世帯など、片方の収入を頼りに暮らしている場合は、世帯主の入院・手術・死亡などに備えた医療保障や死亡保障の重要性が増します。反対に、共働きで双方に安定した収入がある場合や貯蓄に余裕がある場合は、保障が少なくても問題ないケースもあります。

夫婦の状況に合った保険の入り方を検討しましょう。また、結婚前に保険に加入していた人は、受取人が親などになっているケースがあります。配偶者に変更する手続きか必要か、併せて確認しておきましょう。

​子どもが生まれた時も、ぜひ保険を見直したいタイミングです。養っていく家族が増えることで、必要な保障が増加する可能性が高いからです。

保険を活用すれば、親にもしものことがあった場合でも、遺された家族が経済的な不安を抱えたり 、また、子どもが大学等への進学をあきらめたりせずに済むよう対策できます。特に家計の中でおもな収入を担う人については、医療保障や死亡保障などを検討して、遺された家族が経済的な不安を抱えないように対策しておきましょう。

ただ一方で、保障内容を手厚くし過ぎると保険料が高くなり、普段の家計を圧迫してしまう可能性もあります。バランスを考慮しながら、家計の状況や将来の生活設計なども踏まえた上で保険を検討するのが理想的です。

​子どもが成長すると、学費や生活費など子育てにかかる費用が一段落するタイミングが訪れます。

進学や就職などをきっかけに、今後の子育てにかかる費用が減ったり、必要なお金を確保できるめどがついたりした時は、以前ほど多くの備えを必要としなくなるのが一般的です。

特に子どもが経済的に自立した場合、家庭の状況によっては、これまで子どもの生活や教育のために準備していた死亡保障や収入補償などについて見直しの余地が出てくるでしょう。

保障を見直すことで、保険料を抑えて家計の負担を減らせる可能性があります。子どもが進学や就職をしたら、不要になった保障がないか、保険金の減額や保障内容の見直しができないか確認してみましょう。

​家を購入した時などに組む住宅ローンには、団体信用生命保険（団信）が付帯しているのが一般的です。団信に入っていれば、契約者が死亡するなど所定の状態になった場合、その後のローン返済が不要になります。そのため、家のローンを民間の保険で補う必要もありません。

団信の保障効果によって、遺族の生活にかかる住居費分の保障を準備する必要がなくなるため、それまでに加入している死亡保険については、保険金額を減らしても問題ない可能性があります。

ただし、団信はあくまで住宅ローンの返済をカバーするための保険であり、生活費や医療費までを幅広く保障するものではありません。また、返済が進むにつれて、その保障効果も減少していきます。

そのため、住居費相当の負担は軽減されますが、医療保障や就業不能保障など病気やケガのリスクに備えるものについては、必要保障額が変わらない、もしくは増える場合もあるので注意が必要です。

​転職や退職をすると、収入が変わるだけでなく、加入している健康保険や利用できる制度などが変わる可能性があります。

会社員から自営業になる時や、反対に自営業から会社員になる時、定年退職する時などは必要な保障が変化しやすいため、特に保険を見直しておきたいタイミングといえます。

例えば、会社員が病気やケガで休業することになった場合、有給休暇や傷病手当金などがあるため、収入が突然途絶える可能性は低いでしょう。しかし、自営業やフリーランスといった働き方ではそれらの保障がないため、自分で備えておく必要があります。

また、転職によって将来受け取れる年金や退職金の金額なども変わってくることが多いため、老後の保障も見直す必要があるでしょう。

​保険を見直す際は、現在保険に加入して備えている金額（保障金額）と、自分が本当に準備しておくべき金額（必要保障額）に差がないかを確認しましょう。

保障金額は「何となく不安だから」「勧められたから」といった理由で決めるのではなく、必要保障額を基に設定するのが基本です。

必要保障額とは、何かが起きた時でも生活を維持していくために必要な金額を指します。生活費や住居費、教育費などの支出から、公的保障や貯蓄などでまかなえる分を差し引いて計算するのが一般的です。必要保障額はライフステージによって変わっていきます。

現時点で必要な金額や不足する金額をできるだけ正確に把握することで、過不足のない保障を用意しやすくなります。現在の保障内容と必要保障額を改めて確認してみましょう。

​民間の保険に入っていないからといって、保障が何もない状態とは限りません。

民間の保険以外にも、公的保障（健康保険など公的な制度を通して得られる保障）や、企業保障（企業が従業員に対して用意している保障）などもあるからです。自分で準備した預貯金なども備えになるでしょう。

ただし、これらの民間の保険以外の保障がどの程度あるかは、人によってかなり差があります。民間の保険に加入する必要がないほど十分手厚い状態の人もいれば、受けられる保障が少なく、短期間けがや病気で働けなくなってしまうだけで生活が維持できなくなる可能性がある人もいます。

自分や家族は現時点でどれくらい守られている状態になっているのか、加入している健康保険（公的保険）の保障内容や勤務先の福利厚生制度などを確認してみましょう。

​「保障内容」だけでなく、「保障期間」を確認しておくことも大切です。保障保険期間とは、その保険による保障がいつからいつまで続くのかを示したものです。

契約時に、子どもが独立する時期や公的年金の受給開始時期などに合わせて設定しているケースが一般的ですが、中には10年で満期を迎えるものや、終身（一生涯ずっと続く）タイプもあります。

既に加入している保険や今後加入を検討している保険の保障期間が、今後の生活設計や収支の状況に合っているか確認しましょう。

「これからという時に保障が切れてしまった」「必要以上に長期間にわたって保険料を支払い続けることになった」といった事態を予防できるでしょう。

​保険料が無理なく支払い続けられる範囲に収まっているかも、重要なポイントです。

保険の種類によっては、加入してから一定期間の間に解約すると受け取れる「解約払いもどし金」の金額が少なくなるなど、見直しに適さない時期がある場合があります。

「保険料の支払いが難しくなったから、やむなく不利なタイミングで解約する」といった事態を避けるためには、将来の収支の変化なども考慮した上で、長期的に継続できる保険料設定になっているか確認しておきたいところです。

​加入していた保険を解約し、別の保険に加入しなおす場合に確認したいのが、保障期間が途切れないかどうかです。

新しい保険に加入する場合、一般的に告知や保険審査が必要で、手続きに時間がかかることがあります。もし今までの保険を解約した後、新しい保険の保障が開始する前にもしものことが起きた場合、保障を受けることができません。間が空かないように注意しましょう。

また、新たな保険に加入するつもりでも、病気を経験した場合や一定の年齢を超えている場合などは加入できない可能性があります。加入できたとしても保険料が増加したり、一部だけ保障の対象外になるなどの条件が付いたりするケースもあります。

少しでも不安要素がある場合は、新しい保険の手続きを済ませて保障がスタートしてから古い保険を解約すると良いでしょう。

​免責期間とは「保険に加入しているけれど保障を受けられない期間」のことです。

例えば、がん保険では加入から90日間（または3ヶ月間）を免責期間としているのが一般的です。免責期間中にがんが見つかって治療を受けても、給付金を受け取ることができません。

免責期間は加入者の公平性を保つために設けられている仕組みです。加入後すぐに保険金や給付金が支払われる人が増えると保険事業を維持することが困難になる可能性があります。そのため保険審査と合わせてリスクを防いでいます。

新たに加入しようとする保険の免責期間の有無や期間は、必ず確認するようにしましょう。

​加入中の保険が、現在の医療事情やライフスタイル、家計の状況などと合わない場合、まず考えられる選択肢が「自分に合った新たな保険に入りなおす」ことです。

保険商品は時代に合わせて保障内容などが変化しています。最新の保険なら、加入中の保険と比べ、保障が充実していたり保険料が抑えられたりする可能性もあります。

一方で、新たな保険に入りなおす場合、健康状態によって加入条件が変わったり、免責期間が設けられたりするケースもあるため注意しましょう。

​加入中の保険では保障が足りない場合、新たな保険に追加で加入することもできます。例えば今まで医療保険にしか加入していなかった人が、子どもの誕生をきっかけに死亡保険に新規加入するケースなどが考えられます。

追加契約によって保障を手厚くできる一方で、その分、保険料の負担が増えやすい面もあります。どのようなリスクに対してどれくらいの備えが必要なのかあらかじめ整理しておき、家計とのバランスも見ながら検討しましょう。

​加入中の保険の主契約はそのままに、特約のみを解約・追加する方法もあります。

例えば医療保険に入っている人が、病気やケガに対する基本的な保障は維持したまま、三大疾病特約だけを解約するなどです。現状に合わない不要な特約を解約すれば、保険料を抑えられます。

また、特約を後から追加できる保険もあります。ただし、最初に契約した時と同じように健康状態の申告（告知）が必要な場合があり、病歴などによっては希望しても追加できないケースもあるので注意しましょう。

​加入時に設定した保険金の金額を減額する変更することもできます。

例えば当初は1,000万円としていた死亡保険金を500万円に変更するなどです。子どもが独立した時など必要な保障が減ったタイミングで、特に有効です。保険金を減額すると、保険料の負担も軽減します。

また、保険金の受取人を変更することも可能です。受取人との関係性の変化や結婚などのタイミングで見直すと良いでしょう。

※ 全ての保険契約において、保険金額を減額できるとは限りません。詳細は加入中の保険会社にご確認ください。

​保険料の支払いをやめたい場合、解約ではなく「払済保険に変更する」という方法もあります。

払済保険とは、保険料の払込みを中止し、その時点の解約払いもどし金を残りの保障期間の保険料に充当する方法です。保険を解約することなく保険料の支払いを終えられる上、保険に加入し続けることができます。

ただし、払済保険に変更すると、保険金が減ったり特約がなくなったりする場合があります。必要な保障までなくなってしまうことがないか、必ず事前に確認しましょう。

※ 全ての保険契約が払済保険に変更できるとは限りません。詳細は加入中の保険会社にご確認ください。

​転換制度とは、同じ生命保険会社内で、加入中の保険の積立金や解約払いもどし金を利用して新たな保険を契約する方法です。

加入中の保険の積立金や解約払いもどし金を下取りに出し、それを新しい保険の保険料の一部に充てます。積立金や解約払いもどし金を新しい契約の一部に利用する分、新しい保険に一から加入するよりは保険料を抑えられる可能性があります。

ただし、転換制度を利用すると、それまで加入していた保険の契約は消滅するのが一般的です。中には、転換することで保険金額や積立部分が減る場合もあります。

保険料だけでなく、保障内容なども含めて何がどう変わるのか、あらかじめ確認して理解しておくことが大切です。

※ 全ての保険において転換制度が利用できるとは限りません。詳細は加入中の保険会社にご確認ください。

​必要な保障額はその時の状況次第で変わる上、保険商品は毎年のように新しくなります。だからこそ、一度加入したらそのままではなく、定期的に見直していくと良いでしょう。

特に結婚や子どもの誕生など生活環境が大きく変わる時は、保険を見直すのに適したタイミングです。

保険の見直しをしようと思ったら、プロに相談するのがおすすめです。新しい保険に入りなおす、保険金額や特約の削減、払済保険や転換といった制度の利用など、さまざまな見直し方法の中から、あなたに合った方法が分かります。

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