​既往歴とは？既往症や持病との違い、保険申込のポイントを解説

​保険の申し込みをする際、自分の過去の病気は既往歴に含まれるのか、昔の入院や手術も申告が必要なのかと、不安に感じる人は少なくありません。既往症や現病歴など似た言葉も多く、それぞれの違いが分かりにくい上、生命保険の申し込みへの影響も疑問に感じやすいポイントです。

この記事では、既往歴の基本的な意味や既往症・持病との違い、具体的に該当するケース、保険の告知で注意したいポイントまでご紹介します。

​一般的に既往歴とは、これまでにかかった病気やケガの履歴全般を指し、読み方は「きおうれき」と読みます。

治療が終了しているものだけでなく、経過観察中や再発の可能性があるものも含まれる場合もあります。保険の申込時に問われる既往歴は、告知書に記載された質問事項や対象期間に該当する場合に申告が必要です。

例えば、告知書に過去5年以内の病気やケガについて告知するよう記載されている場合は、5年以内の既往歴を申告します。告知書で指定された対象期間外の事項は、通常は申告対象になりませんが、最終的には各商品の告知書を確認する必要があります。

​既往歴と混同されやすい用語に既往症が挙げられますが、どちらも過去の病気やケガに関する言葉です。ただし、両者の使われ方は必ずしも一律ではありません。

一般には、既往歴はこれまでにかかった病気やケガ、治療歴などの履歴を指し、既往症は過去にかかった病気やケガそのものを指す言葉として使われる傾向があります。

例えば、過去に肺炎で治療を受けた場合、肺炎という病気自体を既往症と表現し、その病歴や治療経過を含めた履歴を既往歴と表現することがあります。ただし、状況によっては既往歴と既往症が近い意味で扱われることもあり、文脈に応じて確認することが大切です。

​既往歴と現病歴の違いも確認しておきましょう。使われる場面にもよりますが、既往歴は過去に治療が終了、または経過観察中の病気やケガの履歴を指すのに対し、現病歴は現在の病気やケガの経過を指す傾向があります。

現病歴は、主に医療現場で現在の病気やケガの経過を整理する際に使われる用語です。既往歴が過去の病気や治療情報を指すのに対し、現病歴は現在の病状や治療経過を把握するために用いられます。

保険の申込時には、現病歴という言葉そのものよりも、現在治療中の病気や通院状況などを告知書の設問に沿って確認する形が一般的です。

また、持病は一般的に長期的な治療や管理が必要となる慢性的な病気や症状を指します。持病が既往歴や現在の治療状況、通院状況として告知の対象に含まれるかどうかは、必要に応じて保険会社の相談窓口や募集人に確認すると良いでしょう。

​「病院で薬をもらっただけ」「数回しか通院しなかった」といった軽い症状でも、通院や投薬、検査などについて告知書で確認される場合があります。

特に保険の申込時は、症状の重さにかかわらず、通院・投薬・検査の有無が告知の判断基準になることがあるため注意が必要です。「薬をもらっただけだから、申告しなくても良い」などと自己判断で省略すると、告知義務違反に該当する恐れがあります。

軽度の病気やケガであっても、告知書の質問事項や対象期間に該当する場合は、正確に告知しましょう。どこまで告知すれば良いかなど、不明な点がある場合は、保険会社に確認してから手続きを進めると安心です。

​多くの保険商品では、申し込む際に過去にかかった病気やケガについて告知が必要です。しかし、受診時期や治療内容の記憶があいまいになっている人もいるでしょう。そのような場合は、お薬手帳や診療明細書、検査結果などをできる限り確認し、正確な情報をもとに告知することが大切です。

健康診断で異常値や経過観察を指摘されている場合は、告知書の質問事項に該当するか確認しましょう。また、高血圧や糖尿病などの生活習慣病やその予備群は、継続的な管理が必要になることが多いため、既往歴として扱われるだけでなく、現在の健康状態と併せて判断される場合があります。

告知書の記載方法や告知の要否について判断に迷う場合も、提出前に保険会社の窓口や担当者に相談しましょう。

​保険に申し込む際に既往歴の告知が求められるのは、保険が加入者同士の公平性を保ちながら成り立つ仕組みであるためです。保険会社は、過去の病気やケガの内容、治療状況などをもとに、将来の発症リスクや再発リスクを確認します。

また、既往歴は保険に申し込みできるかどうかだけでなく、保険料や保障内容、特定の条件の有無を判断する材料にもなります。正確に告知することで、適正な保障が受けられ、将来の保険金や給付金請求時のトラブル防止にもつながるのです。

​保険の告知で申告が必要な期間や範囲は、保険会社や商品によって異なります。保険申し込み時には、過去5年以内など直近の一定期間における病気やケガ、通院歴などを確認する商品もありますが、確認対象の期間や内容は一律ではありません。

告知の対象には、医師の診察を受けた病気やケガの他、通院、投薬、手術、入院、検査、健康診断での異常指摘・経過観察などが含まれることがあります。告知が必要かどうかは自己判断ではなく、告知書の質問事項や対象期間に沿って確認することが重要です。

​既往歴を正しく告知していなかった場合、給付金が支払われないことがあります。例えば、自分では軽い病気や一時的な症状だと思って告知しなかった内容でも、後に請求した病気やケガと医学的な関連性があると判断されると、給付金の支払い対象外となる場合があります。

告知の必要性を知らなかった、軽い症状だと思っていたという理由だけでは認められないこともあるため注意が必要です。

​既往歴を正しく告知していないことが発覚すると、告知義務違反として保険契約が解除される恐れがあります。契約が解除された場合、以後の保障を受けられなくなるだけでなく、給付金や保険金の請求が認められないケースや、既に払い込んだ保険料が返還されない場合もあるでしょう。

さらに、告知義務違反の履歴は、将来、他の保険へ申し込む際の審査に影響し、保険商品の選択肢が限られることも考えられます。告知書の質問事項や対象期間をよく確認し、病名や治療内容、通院・投薬の有無などを事実に沿って正確に記入することが大切です。

​保険を申し込む際には健康状態の告知が必要です。そのため「既往歴があると申し込める保険がないのでは」と不安に感じる人もいるでしょう。

しかし、既往歴がある場合でも、条件や商品によっては申し込める保険があります。ここでは、既往歴がある人でも検討しやすい保険の種類について見てみましょう。

​既往歴がある場合でも、病気やケガの内容、治療からの経過期間、現在の健康状態によっては申し込める保険があります。

主に検討されるのが、引受基準緩和型保険です。引受基準緩和型保険は、通常の保険よりも告知項目が限定されており、既往歴がある人でも申し込みやすい点が特徴です。

過去に入院や手術をしたことがある人、持病で通院している人でも、告知項目に該当しなければ申し込める可能性があります。ただし、通常の保険に比べて、保険料は割高になる傾向がある点を把握しておきましょう。

その他、特定の部位や病気を保障対象外とするなど、条件付きで申し込める特別条件付き契約や、健康状態に関する告知や医師の診査なく申し込める無選択型保険があります。それぞれ、商品によって保険料や保障の面で制約が設けられることがあるため、申込前に商品内容をよく確認することが大切です。

なお、保険会社によって取り扱う商品や条件は異なります。実際に検討する際は、各商品の保障内容や条件を確認しましょう。

※アクサ生命保険では、無選択型保険など一部取り扱いのない商品があります。詳しくは商品ページをご確認下さい。

​既往歴がある場合でも、必ずしも一般の医療保険に申し込めないわけではありません。一般の医療保険に申し込みができるかどうかは、病気やケガの内容、治療時期、治療後の経過、現在の健康状態などをもとに、各商品の告知項目や審査基準に沿って判断されます。

ただし、審査基準は保険会社や商品によって異なるため、同じ既往歴であっても申し込める場合もあれば、条件付きの契約になる場合、申し込みが難しい場合もあります。既往歴があるケースでも、最初から選択肢を狭めず、まずは一般の医療保険を検討し、必要に応じて引受基準緩和型保険なども比較すると良いでしょう。

​既往歴があり「告知の対象になるか分からない」「自分に合う保険を選べるか不安」と感じる人もいるでしょう。そのような場合は専門家に相談することで、過去の病気やケガの内容、治療状況、現在の健康状態を踏まえた上で、保険選びを進めやすくなります。

また、告知内容の確認や手続きの流れについてサポートを受けられるため、判断に迷う部分を整理できるでしょう。

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