変額保険と投資信託のどちらを選ぶ?
メリット・デメリットと活用ケースを紹介
メリット・デメリットと活用ケースを紹介
公開日:2024/06/21


将来の資産形成を考える際、変額保険と投資信託で迷う人もいるでしょう。結論、どちらを選んだほうがいいのかは状況や目的によって異なります。
ここでは変額保険と投資信託の比較やメリット・デメリットを解説します。具体的な活用ケースも紹介するので、変額保険と投資信託のどちらを選ぶべきか迷っている人は確認していきましょう。
アクサ生命ではさまざまなニーズに合った変額保険を取り扱い中
→アクサ生命で変額保険の商品一覧を見る
変額保険と投資信託の比較
変額保険と投資信託を比較すると、商品の目的や控除(所得から一定金額を差し引くこと)の有無、運用商品の選択肢が大きく異なります。
項目 | 変額保険 | 投資信託 |
目的 | 死亡保障/資産形成 | 資産形成 |
元本保証 | 基本保険金額のみ保証 | なし |
死亡時の保障 | 死亡保険金 | なし |
コストの例 | 保険の締結/維持に必要な費用 | 購入時手数料(※) |
控除 | 生命保険料控除 | なし |
受取時の税金 | 契約者:所得税・住民税 | 所得税・住民税 |
運用商品の選択肢 | 10本程度 | 約5,900本 |
※商品によっては発生しない場合がある
参考:生命保険文化センター「変額保険」
参考:一般社団法人投資信託協会「投資信託のコスト」
変額保険のメリット・デメリット
変額保険、投資信託のどちらにもメリット・デメリットがあります。まずは変額保険のメリット・デメリットから確認していきましょう。
変額保険のメリット
変額保険のメリットは4つあります。
死亡保障に加えて資産形成もできる
定額保険と比べてインフレ対策になる
生命保険料控除により税金の負担が軽減される
運用商品を変えても税金がかからない
変額保険は、生命保険料控除により所得税が課税所得から最大4万円、住民税が課税所得から最大2万8,000円差し引かれ、税負担が軽減されます。例えば所得税が5%、住民税が10%の場合、軽減される所得税・住民税の合計は年間4,800円です。
税金の負担を軽減しつつ、死亡保障に加えて資産形成もできます。
参考:生命保険文化センター「生命保険と税金」
変額保険のデメリット
変額保険のデメリットは2つあります。
元本割れのリスクがある
保険の締結/維持や保障に必要な費用などが発生する
変額保険は死亡時に受け取れる基本保険金額が保証されますが、解約時に受け取れる解約時払いもどし金や満期時に受け取れる満期保険金は運用成績に応じて変動します。また、変額保険では、信託報酬や売買委託手数料のほか、保険の締結/維持に必要な費用や基本保険金額の保証に必要な費用などが発生します。
参考:生命保険文化センター「生命保険に関するQ&A」
投資信託のメリット・デメリット
投資信託は、変額保険と比べて低コストで運用できる反面、iDeCoや企業型DCを除いて控除がないなどのデメリットがあります。投資信託のメリット・デメリットについて詳しく確認していきましょう。
投資信託のメリット
投資信託のメリットは4つあります。
最低100円から購入できる
商品によっては年率0.1%前後の低コストで運用できる
NISAなら売却益が非課税になる
毎日価格をチェックできる
投資信託は含み益または含み損がいくらなのかが毎日確認できるので、透明性が高いと言えるでしょう。また、NISAやiDeCoなら売却益に対する税金が発生しません。
投資信託のデメリット
投資信託のデメリットは2つあります。
変額保険のような死亡保障はない
原則として控除は受けられない
投資信託は変額保険のような最低保証された死亡保障もありません。企業型DCやiDeCoで運用する投資信託を除くと控除もないので、税金の負担軽減は原則できない商品です。
【ケース別】変額保険と投資信託のどちらを選ぶべきか


変額保険と投資信託のどちらを選ぶべきかは、目的に応じて異なります。ここでは以下4つのケースにわけて解説します。
変額保険の活用ケース①死亡保障と資産形成を兼ねたい場合
変額保険の活用ケース②相続対策をしたい場合
投資信託の活用ケース①保険に入れない場合
投資信託の活用ケース②すでに加入している保険で保障が十分な場合
変額保険の活用ケース①死亡保障と資産形成を兼ねたい場合
死亡保障と資産形成を兼ねたい人は、変額保険を検討しましょう。変額保険なら保険料の一部を投資信託として運用できるため、死亡保障を確保しつつ運用実績次第で資産形成にもなります。
変額保険の活用ケース②相続対策をしたい場合
相続対策をしたい人も、変額保険は選択肢のひとつです。変額保険をはじめとした生命保険は「500万円×法定相続人分」の非課税枠があるので、相続税の負担を軽減できます。
ただし、相続対策には不動産など他の手段もあります。その他の手段と合わせて、変額保険も検討しましょう。
投資信託の活用ケース①保険に入れない場合
持病などがあって保険に入れない人は、投資信託を活用しましょう。持病がなかったとしても、健康診断の結果が悪いと保険に加入できない場合があります。2024年1月に始まった新NISAなら生涯で最大1,800万円まで非課税になるため、売却時の税負担なく資産形成ができます。
ただし、株価の動向によって投資信託の価格は大きく変動する点に注意が必要です。
投資信託の活用ケース②すでに加入してい る保険で保障が十分な場合
すでに加入している保険で保障が十分な人も、資産形成の一つとして投資信託を検討するとよいでしょう。
証券会社に口座を開設すれば、投資信託だけでなく日本株やアメリカ株にも投資できます。資産形成の手段は投資信託だけではないので、必要であれば専門家に相談しましょう。
変額保険と投資信託のどちらを選ぶかは状況と目的から判断
変額保険と投資信託のどちらを選ぶかは、自分の資産や保障内容、商品を利用することで叶えたい目的から判断しましょう。
すでに加入している保険で保障が十分なら投資信託、資産形成だけでなく死亡保障や相続対策も考えたいなら変額保険を選ぶなど、状況や目的に応じて検討しましょう。
アクサ生命ではさまざまなニーズに合った変額保険を取り扱っています
アクサ生命では資産形成と死亡保障を自在に見直せる積立型変額保険や外資建で運用ができる変額終身保険など、さまざまなニーズに合った商品を揃えています。
変額保険の加入や見直しを検討している人はぜひ下記ページをご確認ください。
→アクサ生命で変額保険の商品一覧を見る
■記事の監修者


名前:石野恆正(いしのつねまさ)
保有資格:トータル・ライフ・コンサルタント
生命保険会社の営業として、多くの家庭のライフプランの作成や保険の見直しサポート、新規提案などを経験。現在は独立し、生命保険、医療保険、社会保障制度を始めとする豊富な知識に加え、自身の資産運用の経験を活かしながら、金融関連記事の執筆や監修などを行っている。
AXA-A2-2404-0117/9LJ
- HOME>
- 保険選びのお役立ちコラム>
- 変額保険と投資信託のどちらを選ぶ?メリット・デメリットと活用ケースを紹介